未来の窓｜1997

［未来の窓１］

出版物の定価表示をめぐって
―─出版物の定価とはなにか（１）

［未来の窓］を開くにあたって

二十一世紀まで残すところいよいよあと四年足らずというところまできました。しかしながら出版という仕事は、一方ではマルチメディアその他のあたらしい情報システムの台頭によって、もう一方では出版流通機構の構造転換への必然的な要請等によってますます複雑さをまし、業界も混迷を深めつつあります。本年の四月には消費税率が上がることになっており、これだけでも出版業界にはたいへんな混乱がもたらされることになりそうですが、そればかりでなく再販制見直しという業界の根幹をゆるがす大問題がふたたび表面化しようとしています。

　こうした情勢のなかで、一専門書出版社にすぎない小社が生き残っていくにはいったいどうすればいいのか、このあたりでじっくりと腰を据えて考えていかなければならない時期にさしかかったようです。未來社という小さな出版社にかかわる立場から、〈出版〉という仕事のさまざまな問題点について、しばらく思考をめぐらせてみたいと思います。出版にたずさわる人間が、あるときは出版全般について、あるときは編集者の立場から、またあるときは出版営業の立場からどんなことを考えているのか、読者のみなさまのご理解に供するよう努力することは、これからますます重要なことになると考えるからです。

＊
　出版物の定価表示はいったいどうなっているのか。本年四月一日をもって消費税が３％から５％に上昇するという日程をふまえて、まずはこのことから考えてみたい。

　二月九日付「朝日新聞」書評欄のコラムに「じわり消費税率５％の影」としてつぎのような記事が掲載されている。

「四月から消費税率が五％にアップする。一九八九年の税導入時ほどの混乱はないものの、出版界にも影響が見え始めた。／まず今年に入って、定価千六百四十八円の単行本、五百四十六円の文庫など新刊書籍の定価に端数が目立ってきた。本体価格をそれぞれ千六百、五百三十円とキリのいい数字に設定し、そこに三％の税を足して定価としているためだ。四月以降、書店が本体価格に五％分の税を加算して代金を出す場合、こちらの方が計算しやすい。｣

　どうしてこういうことになっているのか、一般の読者にはいぜんとして合点のいかぬことが多いのではないだろうか。

　出版物が全国一律で定価販売されてきたことは―それが再販売価格維持制度（再販制）によって規定されてきたことはよく知られていなくても―一般読者には当然の事実だっただろうが、一九八九年四月の消費税導入以来、出版物の定価にはなにか奇妙な問題がつきまとうことになった。それまで「定価」として一元表示されていた出版物の定価に「本体価格」なる奇妙な名称がくっつくことになったのである。

　出版業界というのはときにきわめて不可思議な行動をとる団体である。いろいろ思惑やら裏工作やらあったらしいが、公正取引委員会と日本書籍出版協会（書協）・日本雑誌協会（雑協）の幹部らによる取引の結果、いつのまにやら「本体価格」などというわけのわからぬ名称が通用することになってしまったのである。これまでの定価にかわって出現したこの「本体価格」に消費税を上乗せした金額が新しい「定価」という概念に変貌させられたのはこのときからである。従来の定価は「本体価格」として新しい「定価」の一部として残存することになったわけである。しかも厄介なことに、定価販売を規定した再販制によってこの「定価」にはかならず金額が明示されなければならないということになったため、消費税が上がるごとに（あまりこういうことを前提にするのはおかしいのだが、現実だ）定価表示されたものがじつはもはや定価ではなくなるという混乱のもとをつくってしまったのである。これも当時の公正取引委員会や大蔵省のそれぞれの思惑やら対立がからんでいたのだが、こうした官僚的な体質の相手にたいして出版界がかれらの意向を先取りするかたちで「定価」概念の変更をしてしまった失態は忘れてはならない。

　ともかく、こんなわけで「本体価格」なる名称が流通してしまったわけであるが、今回の消費税アップにたいしては、この「本体価格」を流通の基本とすることで業界の一致をようやくみることができたのはおおいなる皮肉である。なんのことはない、もともと定価だったものを名前を変えてふたたび基本に据え直したにすぎないのだ。読者にとってはまったく説得力を欠く彌縫策だが、これだけはいまは了解していただくしかない。

　定価表示にかんしてはもうひとつ大きな問題がある。さきの「朝日新聞」にもあるように、なぜことしになってから端数のつく定価の本が急増したのだろうか。

　もともと消費税というものは本の値段に無関係に外から押しつけられたものにすぎないのだから、これまでの定価にたいしては外在的な意味しかもちようがないはずである。にもかかわらず、これまで多くの出版社が、あたかも消費税など存在しないかのごとき定価づけ（俗に「定価丸め」=内税）をおこなってきた。これにはキオスクその他の細かいお金のやりとりのむずかしいとされる販売ポイントに依拠することの多い雑誌や文庫・新書などのための方策でもあったが、こうした量販ものにあまり関係のない専門書出版社のかなりの部分は、消費税率などに左右されない定価づけ（俗に「本体価格」丸め=外税）をおこなってきた。これは、専門書は息ながく粘り強く販売していく以外にないという出版物の性格上、やむをえざるかたちでとられた消費税にたいする自衛策であると同時に、自立した情報拠点たる出版社としての原則的な主張でもあったはずである。

　今回の消費税アップにともなって、外税しか出版社がとるべき方法はないという考えに一部の大手出版社をのぞく業界全体がようやくいたりついたことは、とりあえず歓迎すべきことである。その意味で、一月三十日付「日本経済新聞」コラムの「書店の店頭では現在、税込みの販売価格で十円未満の端数が付いた出版物はまず見かけない」などという記事は、事実に反するばかりか、認識不足もはなはだしい不見識と言わざるをえない。

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［未来の窓２］

規制緩和と出版文化
―─鶴田俊正著『規制緩和』をめぐる問題

　いま、出版業界では鶴田俊正専修大学教授の書かれた『規制緩和―市場の活性化と独禁法』(ちくま新書）という本が二つのポイントで大きな問題になっている。なぜこの本が問題なのかというと、第一には、鶴田氏が公正取引委員会の諮問機関である「政府規制等と競争政策に関する研究会」の座長をつとめており、その座長たるひとが再販制否定の論理を展開しているのはルール違反ではないかというものである。また、第二には、業界内部の問題であるが、この本の刊行にいたるいきさつである。この本が某出版社の企画出版であったにもかかわらず、ゲラ進行の過程でとりやめになり、別の出版社の手を経て最終的に筑摩書房から出ることになったのはすでに関係者周知のことである。そしてここにもうひとつの問題が派生してくる。つまり、出版社の団体である書協のなかで重要なポストを占める人材を出している筑摩書房から、なぜよりにもよってこの本が刊行されなければならなかったか、ということだ。

　いずれにおいても、この本にとっては書かれた内容以前の、あるいは以後の問題であるが、その内容が直接的に出版界の根底的な制度をめぐる大問題に直結するだけに、コトはそう単純ではない。

　わたしが知りえた情報によれば、鶴田氏は最初の出版拒否にあって、自費出版での刊行さえも考えたそうである。それに筑摩書房が手を貸したことの是非はともかく、このことだけからも鶴田氏自身がこの本を刊行することによって政治的経済的利益をあげることにのみ関心があったとは思えないのである。その点で、鶴田氏がいわゆる「御用学者」と一線を画していることは認めておかなければならないだろう。

　問題を整理してみよう。

　ここでまず問われなければならないのは、この本がいったいなにをテーマとし、なにを主張しているのか、という問題である。そしてつぎに問われるのは、この本が現在の日本という社会において、そして日本の出版業界においてはたそうとする役割である。その主張が学問的良心にもとづいた研究者のひとつのヴィジョンの提起であるとするならば、著者が「規制研」の座長であるか否かは本質的な問題ではない。座長がみずからの見解をきちんと表明すること自体はけっしてルール違反ではないからである。そもそもそんなルールは、すくなくともこれまでの日本社会においてはないも同然だったのではないだろうか。したがって問題はそういった技術論レベルにはないのであって、思想そのものを問うという水準に移行しているのである。

『規制緩和』を貫いている基本的思想は、まさに近代的経済合理主義の立場からの日本経済批判であり、これまでの後発国型保護行政からルール型規制への転換の主張である。銀行をはじめとする日本の基幹産業において、護送船団方式と呼ばれる業界ぐるみの保護・育成政策があまねく浸透してきたことによって、一種の甘えの構造をはびこらせてきたという認識にたつ鶴田氏のヴィジョンはきわめて合理的かつ健全なものである。そしてこのルール型規制を中心とする経済政策が規制緩和と独禁法の強化に向かうのは必然と言わなければならない。｢政府規制制度と独禁法の適用除外を見直し、また、独禁政策を強化する視点は、国際社会における機会の平等を確保することと同義」（序章）ということになるのである。ここから出版における再販制という「原則的に独禁法違反」の制度は「時代遅れ」であり、業界人は「既得権益にしがみつくだけ」ときめつける結論までは一直線である。

　この一見すると整合性のある論理展開にたいして、ここではっきり指摘しておかなければならないことは、ここには出版の特殊性への考察、つまり出版が文化的な行為であり、それ自体が重要な思想的営為であるということへの考察が決定的に欠けていることである。経済の論理がそのまま文化の世界に通用するわけではない。経済合理性によってすべてが解決されるかのような、きわめて楽天的で大雑把な見解が散見されるのは、まったく説得力を欠くというべきであろう。

「自由な競争による自然のリズムの中で財・サービスが供給され、経済・産業が発展し、消費者利益が確保され」（第四章）るという絵に描いたような図式だけでは、当該の業界にたいして無責任と言われてもしかたあるまい。｢自然のリズム」とか「市場のリズム」などという曖昧なタームで通過できるのは、純粋に経済至上主義の論理が貫徹されている業界の場合だけだろう。

　この経済至上主義の発想からはたしかに出版文化への考察など出てくる余地がない。この点が公正取引委員会の出版文化論無用論の発想に通じているのは容易にみてとれる。しかし、出版にかかわる者としてこの論点を抜きには出版について語ることはできない。言うまでもなく、たしかに一律に出版文化といっても、およそ〈文化〉の名に値しない出版物が数多く出されているのも厳然たる事実である。しかしそのことをもって、出版文化などというものも他の物質文化と同じものにすぎないなどと考えるとしたら、それは文化にたいするおそるべき冒涜であり、官僚主義的な画一主義にすぎない。げんに文化大国を誇るフランスなどでは、部分再販の制度のなかでも、出版物の内容によって歴然とちがう税率が掛けられているのであって、すぐれた文化的出版物はしっかり保護されているのである。

　ここではっきり言ってしまおう。今世紀の言語論的転回にもとづく言語思想の進展とあらたな認識をまつまでもなく、〈文化〉とはなによりもまず言語の問題であり、こうしたあらたな文化的発展をうながすものは、いかなるジャンルにおけるにせよ、そのジャンルにおける専門家のたゆまぬ努力と研鑽によって発見され構築された言語による認識においてはないのだということを。ここに（専門書）出版の本質的な意義があり、このことは量にはけっして還元されえない出版文化の特殊な領域があることを教えてくれる。残念ながら鶴田氏の本にはそうした問題への考察が欠如していると言わざるをえないのである。

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［未来の窓3］

コンピュータと出版の未来

　金曜の夜などに秋葉原に行くと、まるで別世界のような気がしてくる。駅の改札あたりはこれから行くひとと帰って来るひととでラッシュアワーの満員電車並みである。出版界はますます不景気だというのに、パソコン業界はあいかわらず好調を持続しているようだ。かく言うこのわたしもパソコンにはいろいろ投資している。というより、コンピュータの世界は、そこに入り込めばこむほど時間とお金を投資せざるをえないようになっているのだ。それがこの世界の恐いところでもありおもしろいところでもある。

　いま世の中はインターネットの時代に入ったと言われている。アメリカにおおきく遅れをとり、いや東南アジアの諸国さえよりも遅れて、ようやく日本もこのツールを使うことがあたりまえの社会になりつつある。日本という国は電波法やらなにやら官僚主導のつまらない規制の多い国で、ＮＴＴ分離・分割問題などに端的に見られるごとく、郵政省や通産省の縦割り行政のあおりもあって肝腎の法整備が進まないあいだに、世界の動きにどんどんついて行けなくなりつつある。識者のあいだでは早くからこのことについての指摘があったにもかかわらず、なにごとも官僚的な差配によってしか動けなくなっているこの国の社会は、もはや世界の同時代性を鋭くキャッチアップしていくにはあまりにも腐敗が進んでしまったというべきだろう。このたびの原発事故にたいする動力炉・核燃料開発事業団（動燃）東海事業所幹部の堕落しきった隠蔽工作など、こうした官僚腐敗のたんなる一部にすぎない。このことと規制緩和がたんなる経済合理性の追求にむかっていることとは表裏の関係にあるのではあるまいか。

　ともあれ、いまやこれだけ世界をクモの巣状にネットワーク化したインターネットという情報世界は、どこに住んでいようとも人間を居ながらにして世界じゅうと瞬時にリンクしうる環境をつくりだしてしまった。このことは必然的に国境や民族や宗教を超え、言語をさえも超えてみせるのである。インターネットの原点がＮＡＳＡの宇宙戦略に根ざしていたことを想起してみるまでもなく、もともと一国内におさまるような発想のものではなかったのであって、このことを考えればインターネットが疑似的にせよ世界を一元化し、ある意味ではすべての人間を同一の水準におこうとするスーパー平等主義の視点をもつことを否定することはできない。とはいえ、すでに企業の求人募集がそれぞれのホームページでしかなされていないというような事態が現実のものとなりつつある現在、インターネットへアクセスする能力があるかいなかが最初の選別の基準になってしまうという情報格差が存在するのも事実である。

　出版の世界においてもこのことはいよいよ問われはじめてきた。編集の場でのＤＴＰ（デスク・トップ・パブリッシング）導入の問題もコスト削減の可能性とソフトの改善とによって急速に現実化のメドがついてきており、編集者の仕事の質的転換がやはり問われはじめている。コンピュータにたいする理解と最小限の技術習得はこれからの編集者には必須のものとなるだろう。

　ＤＴＰの技術を身につけることによって印刷業者に依存していた細かい編集処理が可能になることは、おもしろいことに、本作りの原点への復帰を意味することにもつながるのである。専門書出版とはもともと〈手作り〉の要素が大きかったのだが、コンピュータの技術革新にともなって本の〈手作り〉感覚がふたたび現実のものとしてよみがえってきたともいえよう。サイクルがひと回りしたとでもいうべきか。さらに編集コストの削減は当然ながら一点あたりの刊行コストの大幅な削減にも直結するのであり、これまで採算基準に届かなかったことによって見送られていた企画の実現にも大いなる可能性が切り開かれたのである。

　専門書出版の持続を志す者にとって、このことはきわめて大きな勇気づけにもなりそうである。最近の若手の著者などは、ＤＴＰとまではいわなくとも、コンピュータの処理能力も当然のように身につけているひとが多い。こうした著者との連携によってコンピュータ技術を駆使した出版の可能性はますます広がってくるだろう。

　出版社にとってコンピュータは編集にのみ役に立つだけではない。商品の在庫管理や印税計算などの会社内部の処理ばかりでなく、いまやインターネットをつうじての自社のホームページ開設や取次など流通業者への情報提供も簡単にできるようになってきたのである。小さな専門書出版社にとっては、世界じゅうからアクセス可能なホームページの開設は弱体な宣伝力や営業力を補うことのできる有力なツールとして、いまや喫緊の課題になっているといっても過言ではない。げんにかなり多くの出版社が自社のホームページを開設しはじめている。ただし、いくつか覗いてみたかぎりではまだまだ使いやすいものとして構築されているとはいえないのが現状ではある。書協が「インターネット研究会」をつくりはじめたこともこうした実情を反映しているといってよい。

　先日もある取次関係者と出版ＶＡＮの導入について意見交換をする機会があった。こちらが事前に考えていたようなむずかしい問題はほとんどないことがわかったので、この点でも流通の現場への情報提供が簡単にできることになった。こうした技術革新によって出版物の流通はもちろん、本の内容にもどれほどの変化があらわれてくるのか、今後の出版文化のありかたについても慎重にみきわめていかなければならないと考えているところである。

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［未来の窓4］

コンピュータと出版の未来著者と出版社の関係

　著者と出版社の関係はそれぞれ独特である。もちろん、著者が志向している著作物あるいは研究テーマとその出版社が一般的傾向としてもっている出版領域がうまく合致することがすぐれた書物がうまれる前提条件になっている。とりわけ専門書の出版にかんしてはこの条件はほとんど必須のものだと言ってよいだろう。専門書とは、それが当該ジャンルの最高水準の知にかかわるものであろうとするかぎりにおいて、その研究自体が要求する出版形態、体裁、記述スタイル等を必然的に要請するものであり、出版社はその要請に対応する準備がなければならないからである。

　それは具体的にはどういうことだろうか。ひとつには、著者が全力をあげて取り組んでいる研究には他者の容喙を許さない部分があり、出版社の売れ行き部数偏重の要求はしばしば専門書のあるべきかたちを歪めてしまうことになりがちだということがひとつある。げんにある種の出版社では編集者が執筆内容のいちいちに口を出すということが当然のことになっているらしい。出版という営為はたしかに著者と編集者のコラボレーションであり、編集者はその経験と業務上の立場から著者をサポートすることができることが望ましい。わたしは編集者の役割は一種の〈産婆術〉だと思っている。しかしこうした役割には一定の限度とわきまえがあることも同時に知らなければならない。売らんかなの姿勢ばかりが先行して、もともと難解になることもやむをえない専門的主題の展開についてまで「ふつうの読者」を想定した「わかりやすさ」を無理やり要求するようなことは編集者の越権行為であるばかりか、著者をも読者をも愚弄する行為である。すぐれた書物はいかに専門的に高度な内容をもっていても、いずれは読者の広い支持を得ていくものであることはいまさら言うまでもない。

　ところで、ここで著者と出版社の関係について述べようとしたことは一般論であって、書物の誕生には著者と編集者の現実的な出会いがなければならない。出版社サイドから言えば、個々の編集者が自社の出版への姿勢なり方向性なりを十分に認識したうえで自発的に著者へのアプローチがなされるべきであり、そこからしか実践的な仕事はうまれない。編集という仕事もまた出版というかかわりを通じて豊かな創造性をもちうるとしたら、著者の仕事の全域をカバーしうるだけの知識および情報をもたなければならないのである。編集者がこのような力量をもつときに、出版社の財産はなによりも人材であるという定式が成り立つのかもしれない。

　こうしたいわば自明のことを書かずにいられないのも、昨今の出版業界内外での議論のなかに〈出版文化論〉をあえて避けて通ろうとする立場こそが賢明であるかのような倒錯した考えがまかり通っているからである。どこで文化的出版物と非文化的出版物との線引きをするのかというような議論はその典型であろうか。誰の目にも明らかなように、出版物にはすぐれた文化的な書物と、むしろ悪質ともいうべき非文化的エセ書物があり、その中間にあってもなくてもいいような多くの書物がある。業界内の誰もそんなことを言わないのは、それが再販制を規制緩和の対象にしようとする政府と一部の学者の主張に重なるように見えるからであり、また業界人として同業者を批判するかのような行為は慎まなければならないと考えられているからでもあろう。しかしこうした事なかれ主義こそいつに変わらぬ日本的土壌というものではなかろうか。下らぬ出版物が横行している現状で、きびしい出版文化論なしでほんとうに出版界はやっていけるのか。

　今回はそもそもこんなかたちで書くつもりではなかった。というのは、いまたまたま自分がかかわっている小林康夫氏の新著『大学は緑の眼をもつ』についていろいろ書きたかったことがあるからである。

　もとより小林氏とのかかわりは十年ほどまえになるが、東京大学教養学部の若手（当時）の教師たちと「扉の会」という読書会とも研究会ともいえるようなものを組織したときあたりから始まり、小林氏の知へのあくなき姿勢におおいに共感するところがあって、氏の小社での最初の出版、『起源と根源――カフカ、ベンヤミン、ハイデガー』（一九九一年刊）が結実をみたあと、その交流は親密さをます一方にあると言っていい。その間に、この「扉の会」の仲間でもあった船曳建夫氏との共編で東京大学出版会から出されたいわゆる〈知の技法〉シリーズ（『知の技法』『知の論理』『知のモラル』）が大ベストセラーになったことはよく知られていよう。今回の新著はそのタイトルにもいくらかあらわれているように、小林氏の大学人としてのトータルな姿勢を示している。〈知の技法〉シリーズについてさまざまに発言した記録も一部収録されているものの、これは氏の仕事のほんの一部にすぎないことがよくわかるのである。

　そういえば、このシリーズが世間をにぎわしているころに、わたしがよく耳にした批判は、〈知〉に技法などというものはありえないとか、そもそも東大の権威を笠に着てベストセラーを作ったにすぎないとか、言ってみれば本人のコンプレックスの裏返しか知の貧しさを露呈するだけのようなものが多かった。もちろんそうした要素を全面的に否定はできないにせよ、そんなことは先刻承知のうえで戦略として提出されていることがあまり理解されていなかったことは、事情のよくわかっているわたしとしては残念だったが、今度の新著によって小林氏の大学人としてのスタンスはまず全面的に打ちだされていると言える。

　すくなくともこの本は、たんに小林康夫というひとりの大学人あるいは著者の生きる姿勢や営為をいさぎよく示しているばかりでなく、大学にかかわる者、知にかかわる者にとってなんらかの指針をあたえてくれるように思える。紙数の関係上くわしく書く余裕がなくなったが、どれほど親しくとも、書かれたものを通じてしか発見できないそのひとがかかえている深い真実があるということを、わたしはこの本の編集をしながら何度も実感することができたのである。（小社代表取締役）

＊四月号掲載の小論にたいして再販規制研座長の鶴田俊正氏より事実誤認にかんする訂正依頼がありましたので、氏の『規制緩和』出版にさいし、「別の出版社の手を経て」を「友人の手を経て」とここに訂正させていただきます。

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［未来の窓5］

専門書とインターネット

　前々回でコンピュータと出版の未来の関係について若干論じたつもりだが、そのときには主として本の制作においてＤＴＰのもつ可能性がいかに大きなものになってきたかについて触れるにとどまった。今回は、こうした編集技術上の問題とは別の観点から出版におけるインターネットの利用可能性について考えを述べておきたい。

　というのも先日、書協主催の「第２回インターネット研究会」なるものに参加してあらためて確認できたことがいくつかあったからである。まずなによりも、その参加者数に驚かされたことである。最近の書協主催の報告会は、消費税率変更にかんする定価表示問題あるいは再販制にかんする業界側の対応の説明など、それぞれの出版社にとって現実的な対応を迫られるか、経営に直接ひびく問題が対象だっただけに非常に多数の参加者があったのはいわば当然としても、インターネットともなると各社それぞれの社内事情もあろうから、いったいどういうひとたちが集まるのだろうと、ちょっとした関心もあって出かけたのである。第１回のときもかなりのひとが参加したという情報もあって早めに出かけたのだが、一〇〇人以上入る大会議室が定刻にはほぼ満席になっていたように思う。これまで同様、原則として一社一名だから、書協加盟社五百弱のうち二割をゆうに超える出版社が出席していたことになる。この数を多いとみるか、それほどでもないとみるかはいろいろ意見があろう。

　もうひとつ気がついたことは、その出席者の多様性ということである。この多様性というのも二種類あって、そのうちのひとつはかなり年齢のバラバラな世代が同席していたことである。思うに、今回の出席者の顔ぶれはこれまでの消費税問題・再販制問題のときとは別のひとたちがそれぞれの社を代表して来ているのであろうか、相対的に若いひとが多かったように思う。やはりその社でコンピュータが一番わかるひとが出席しているケースが多いのだろうが、その役職も編集というよりは経理・総務系のひとか営業のひとのウェイトが高かったのではなかろうか。ともあれ、各社それぞれの事情でなんとかインターネットについての情報を得ようと努力していることが察知されて、やはり時代はここまできているのかと痛感した次第である。

　ところで、出席者の多様性といったが、もうひとつの特徴は、出席した社がかならずしもいわゆる大手・中堅の版元ばかりではなく、少人数の比較的歴史の浅そうな版元が多く参加していたことである。というより、むしろ本来ここに来ていて当然のような老舗の版元が少ないわりには、こうした新興版元の出席が目立ったということになろうか。これはどういうことだろうか。もちろん、すでに自社のホームページを開設してしまっているような版元はわざわざ足を運ぶ必要もないと判断したからかもしれないが、どうもそういう話もなさそうな老舗の専門書版元の参加がすくないのは、なんとも気にかかる。そういう意味での出席者の多様性なのであって、今後も専門書を出すことでなんとか出版文化を支えていこうとしていると思われる中堅版元が立ち遅れているとしたら、やはり問題ではなかろうか。わたしがかつて所属していた「人文会」という専門書版元のグループなどもそうだが、全般に社員の平均年齢が高齢化している版元ほどこの傾向があると言ってよい。

　小社もふくめて専門書を出している版元は、現在の出版状況のなかではどうしても店頭展示される機会が少なく、あまり売れないこともあって在庫さえもってもらえないのが実情である。そういう版元の場合、これまでは高額の新聞広告を無理してときたま打つ以外には、自社目録や新刊案内をこつこつ送りつづけたりＰＲ誌を発行したりしてなんとか読者とのコミュニケーションをはかるのがやっとだった。そうした版元にとって救世主的存在として脚光を浴びようとしているのがインターネットだというのは、いささか楽観的にすぎるだろうか。とはいえ、知的なひとであればあるほどコンピュータ操作やインターネットの利用などに積極的であるというのがいまや一般的であるとすれば、これまでの情報流通もおおきく変わってこざるをえないはずである。ラジオからはじまってテレビ・ビデオにいたったメディア情報が、これからは電子情報としてのインターネットによって加速されていくだろうことだけは間違いない。誰もがひとしなみに享受対象とされたマス・メディアの時代から、それぞれのひとが自分に必要な情報だけを選択的に取り出すことのできるミニマルなメディアへの移動。グローカルな情報化時代と呼ばれる事態とはこういうことを指すのであろう。

　ともあれ、専門書の読者ほどこうした情報環境にいるというのが現実になってきつつあるとすれば、われわれのような小専門書版元が生き残る道はもはやここにしかないといっても過言ではない。あとはいかにその情報を専門書の読者にも納得してもらえるようなレベルに上げられるのかという技術の問題になるだろう。アメリカではすでにヴァーチャル書店というものさえ現われている。ここでわたしが考えているのもややおおげさに言えば、そうしたたぐいの情報なのであって、確かな情報でさえあれば、物流はそれに付加されるものとなる。誤解のないように急いでつけくわえておけば、われわれの最終的な目的はあくまでも書籍の普及なのであって、情報がインターネット上をひとり歩きすることをよしとするわけではない。

　さいわい書協でもホームページの立ち上げと各社のホームページとのリンクも進められているようだ。この研究会では出版社ホームページのデモなどもあったが、小社としても自社のホームページ開設という段階にようやく到達しかかっているときだけにおおいに興味深かった。ちなみに今回は今後のためにも早めに自社のドメインネームの取得が課題とされたが、小社としてはさっそく“www.miraisha.co.jp”というもっとも小社にとって必要なドメインネームを申請し、とりあえず取得することができたことは良かったと思っている。こうした他にもつけられそうな名前は先着するしかないのである。